2019年から先の住宅用太陽光発電はどうなる?
住宅用の太陽光発電を導入している方は必見の内容です。
2018年現在、固定価格で大手電力会社に発電した電力を買い取ってもらっているのは、日本全体で約240万世帯。
固定価格での買い取り制度は、2009年に「10年間、¥48/kwで買取」で始まり、その後段階的に価格が引き下げられてきました。
10年間という期限が、来年2019年から順次切れていくのです。
その期限切れ世帯数が、
2019年 合計50万世帯
2021年 合計100万世帯
2023年 合計165万世帯
に達する見込みです。
私の家でも2011年に、
「10年間、¥48/kwで買取」で契約しました。
ちなみに、3kw出力の設置費用が、約117万円(補助金分を引いて)かかっています。
つまり、設置費用を10年で元を取ろうと思ったら、年間11.7万円以上は太陽光発電しないといけないわけですが、実際は無理でした。
2011年夏からの我が家の発電状況です。
- 2011年 65952円
- 2012年 122928円
- 2013年 136992円
- 2014年 119952円
- 2015年 113568円
- 2016年 112896円
- 2017年 111840円
この7年間で順調に減っていますね(-_-;)
そして2018年は、1か月ほど発電0の状態が続いてたのでさらに期待薄。
配電盤の小さなBOX内にカエルが入り込んでそのまま死んでしまい、接触不良を起こしていた期間があったからです。
このままいくと、買い取り期間が終了する2021年までに元が取れそうにありませんが、ここは気持ちを切り替えて次の展開を考えます。
1)固定価格買い取り制度(FIT法)が終了した後どうする?
今まで通りにやっていきたい方はこの方法になりますね。
ただ、固定価格買い取り制度で¥48/kwだったのが、2025~2027年度には¥11/kwになると言われています。
つまり、現在の1/4ほどの買取価格になるわけです。
現状の年間11万円の発電だと約2万7千円ほどか・・・減りますね。
今後国が推し進めていきたい、自家発電・自家消費の方法ですね。
ただ、蓄電池とパワーコンディショナーの購入が必要です。
自家用車を電気自動車(EV)に変える人もいるでしょう。
電気を蓄えておき、必要な時に必要な分だけ使えるようにする蓄電池は便利に思えますが、まず高い!(200万円前後の本体代と工事費用が別にかかります)
補助金が出るものの、それでも高額なことには変わりありません。
パワーコンディショナーとは、太陽光で発電した電力はそのままの状態(直流)では家庭内で使えないので、使える状態(交流)に変換する機械です。
このパワーコンディショナーは一般的な寿命が10年と言われており、また電気自動車の充電システムの寿命も8~10年とされています。
補助金が出るうちに設置するのが良いのかもしれませんが、決してお得感はないですね。
さらに電気自動車自体が微妙です。
夜に自宅で充電して日中走行するのですが、まず遠出ができません。
とくに、大型連休中の遠出なんてありえないです。
なぜなら、充電場所を探す→やっと見つけても充電待ちで行列→充電に1台30~40分かかるとして、5台並んでいたら・・・です😢
電気自動車(EV)はやめましょう。
2)今から出来ることは?
私のように、住宅用太陽光発電を設置して毎月発電量を記録している人は多くないと思います。
ですから、固定価格買い取り制度が終了した時点で元が取れているかどうかを判断できないかもしれません。
よほど立地が良くて日照時間が長い家庭でないと、10年間で償却できないのではないでしょうか。
なので、太陽光発電で元を取ろうと思わずに、他の事で稼げば良いと考えます。
今から対策しても発電量が膨大に増えることはないですから・・・